今日は最近の省エネ建築の設計について思うことをつらつら書こうと思います。
建物が省エネかどうかというものを評価するときは様々な項目を総合して判断します。設計の種類で言えば、断熱計画、空調の機器選定、太陽光パネルの設置有無、給湯の熱源の計画、意匠に関わることで言えば吹き抜けや竪穴を利用した換気・空調計画などですね。それぞれの項目について、今後まとめていければと思っています。今日は概要までになります。
最近ではなく、来年2025年にまた改正が行われる予定です。今回の改正は、現在の基準からさらに高いレベルへ引き上げることを目指しています。私の事務所では主に非住宅建物を扱っているので、省エネ計算が設計の一環として重要です。
現状では、標準法とモデル建物法の2種類の省エネ計算方法が主流です。これまでは、設計に対して必要な情報を入力するだけで、比較的軽い基準をクリアしていればよかったのですが、最近では基準が厳しくなり、しっかり計画しないとNGが出ることも増えてきました。
省エネ計算は、設計者が行うべきだと思っていますが、実際には外注先に頼むことも多いです。そういった下請け業者がコンサル業務まで行うようになると、より頼りにすることができると感じています。設計者が構造設計や電気設備設計、省エネ設計などを包括的に行うのが理想ですが、今は分業が進んでいるのが現状です。
今回のテーマにした理由は、省エネ計算を外注することが増えているという現状を感じたからです。省エネ計算を依頼する業者が、基本計画から省エネに関するコンサル業務まで行うようになってきたことに、時代の変化を感じています。
現行の基準は平成28年に制定されたもので、もうすぐ10年が経ちます。今回の改正では、平成28年基準の2割増しや4割増しの性能を求められるようになります。太陽光発電やエコキュートを導入すると、性能が大幅に向上するので、一つの対策として有効です。
ゼロエネルギーハウスやゼロエネルギービルディングなど、新しい認定制度も広がっています。これらの制度は、省エネルギーを意識した建物に対する補助金の支給を受けるために必要です。日本の省エネルギーに対する意識が高まっていると感じます。
設計においては、パッシブデザインやアクティブデザインが重要な役割を果たします。パッシブデザインは、機械を使わずに省エネルギーを目指す手法で、例えば階段室を利用した空気の流れを計画するなどが含まれます。こうした手法が評価されるようになると、設計の幅が広がり、未来的で面白い建物が増えるでしょう。
キャスビーのような評価制度も重要です。評価審査やエビデンスの提出は大変ですが、こうした取り組みが省エネ建物の品質向上につながります。今後、省エネコンサルについても記事にしていきたいと思います。
今日はこの辺で。次回もお楽しみに。
